ジム開業の収支シミュレーション
フィットネスジムやパーソナルトレーニングジムの経営は、会員の純増数と退会率のバランスが継続的な収益の土台になります。BizSimでは会員数や月会費、入会金、退会率を入力するだけで、会員LTVや損益分岐会員数、月間の純増数を自動で試算できます。
会員制ビジネスは退会率がわずかに悪化するだけで長期的な収益に大きな影響が出やすいと言われています。設備のリース料や人件費といった固定費の水準もあわせて確認しておくとよいでしょう。
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パラメーター
シミュレーション結果
一般的な業界目安との比較です。実際の融資審査基準とは異なる場合があります。
| 費目 | 月額 | 年換算 | 売上比 |
|---|---|---|---|
| 人件費 | ¥110.0万 | ¥1.3千万 | 52.4% |
| 家賃 | ¥40.0万 | ¥480.0万 | 19.0% |
| 機器リース料 | ¥15.0万 | ¥180.0万 | 7.1% |
| 水道光熱費 | ¥12.0万 | ¥144.0万 | 5.7% |
| 広告宣伝費 | ¥15.0万 | ¥180.0万 | 7.1% |
| その他固定費 | ¥8.0万 | ¥96.0万 | 3.8% |
| 合計 | ¥200.0万 | ¥2.4千万 | 95.2% |
| 月 | 売上 | 経費 | 利益 | 利益率 | 現金残高 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1月 | 210.0万 | 200.0万 | 10.0万 | 4.8% | 206.2万 |
| 2月 | 218.0万 | 200.0万 | 18.0万 | 8.3% | 212.3万 |
| 3月 | 225.7万 | 200.0万 | 25.7万 | 11.4% | 218.5万 |
| 4月 | 233.1万 | 200.0万 | 33.1万 | 14.2% | 224.7万 |
| 5月 | 240.1万 | 200.0万 | 40.1万 | 16.7% | 230.8万 |
| 6月 | 246.9万 | 200.0万 | 46.9万 | 19.0% | 237.0万 |
| 7月 | 253.4万 | 200.0万 | 53.4万 | 21.1% | 243.2万 |
| 8月 | 259.7万 | 200.0万 | 59.7万 | 23.0% | 249.4万 |
| 9月 | 265.7万 | 200.0万 | 65.7万 | 24.7% | 255.5万 |
| 10月 | 271.5万 | 200.0万 | 71.5万 | 26.3% | 261.7万 |
| 11月 | 277.0万 | 200.0万 | 77.0万 | 27.8% | 267.9万 |
| 12月 | 282.4万 | 200.0万 | 82.4万 | 29.2% | 274.0万 |
| 会員LTV | ¥20.0万 |
| 損益分岐会員数 | 250.00人 |
| 月間純増数 | 10.00人 |
| 退会率 | 4.00% |
| 会員1人あたり月間コスト | ¥8,000 |
| 退会率[目安] | 4.00% (目安≤5.00%) |
| 月間純増数[目安] | 10.00人 (目安≥0.00人) |
| 利益率[目安] | 4.76% (目安≥15.00%) |
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開業に必要な資格・届出の目安
- フィットネスジムの運営そのものに必須の国家資格はありません
- パーソナルトレーニングを行う場合、法律上の必須資格はありませんが民間の指導資格を持つトレーナーを配置するのが一般的です
- 深夜営業や酒類提供を伴うスタジオ営業を行う場合は別途関連法令の届出が必要になることがあります
- 消防法上の防火管理者選任が施設規模によって必要になる場合があります
- 記載内容は一般的な目安です。最新の要件は所轄の消防署・都道府県・関係機関に必ずご確認ください。
ジムの開業までの流れ
- 01業態と会員モデルを決める
24時間無人型・パーソナル特化型など、月会費水準と必要な設備投資が変わるため方向性を先に固めます。
- 02物件選定と設備投資の見積もり
マシン導入費とリース料を比較し、初期投資が損益分岐会員数の水準に見合うか試算します。
- 03料金プランと入会金を設計する
月会費・入会金・体験プランを設計し、想定退会率を踏まえた会員LTVを試算します。
- 04スタッフ採用とオペレーション構築
受付・トレーナーの人員体制を組み、固定費として人件費が収支に与える影響を確認します。
- 05プレオープンで体験会員を集める
体験入会やモニター募集を行い、実際の入会率と初期の退会傾向を把握します。
- 06退会率のモニタリング体制を作る
開業後は月次で退会率と純増数を追跡し、早期に対策を打てる仕組みを整えます。
よくある失敗パターン
月あたり数％の退会率上昇でも会員LTVが大きく下がり、長期的な収益に響きやすい構造です。
新規入会数と退会数を月次で比較せずにいると、会員数が縮小し続けていることに気づくのが遅れます。
高額なマシンやリース契約を先行させると、固定費が重くなり黒字化までの会員数が増えてしまいます。
体験会員の集客ばかりに注力し、本入会への転換施策が弱いと広告費が回収できません。
よくある質問
会員LTVは1人の会員が退会するまでに支払う月会費の総額を見積もった指標で、月会費を退会率で割ることで算出しています。退会率が低いほどLTVは大きくなり、広告費をかけて新規獲得しても採算が合いやすくなります。
月間の退会率が一般的な目安とされる5%を超えると、経営に影響が出やすい水準として警告が表示されます。あわせて入会数が退会数を下回る『純増数マイナス』の状態も検知して知らせる仕組みです。
人件費・家賃・設備リース料などの総コストを月会費で割ることで、何人の会員がいれば固定費をまかなえるかを算出しています。会費や固定費を調整すると連動して数値が変わります。
はい。入会数と退会率から会員数の増減を月ごとに投影したグラフを表示するため、開業後1年間でどのように収益が積み上がっていくかのイメージをつかめます。